大学入試共通テストの配点600点に対して、個別学力検査の配点を800点（数学400点、理科400点）と高めにしています。科目の全配点に占める数学と理科の合計配点の割合が71.4%と高いことも特徴です。

　事前に推薦書、調査書、テーマ作文を提出していただき、試験当日は、面接だけを行います。テーマ作文のテーマは、学校推薦型選抜学生募集要項に記載されます。これまでのテーマは、2005年度と2006年度に行った本学科創設10周年記念高校生京都理系論文賞コンテストのテーマと概ね同じまたは同じでした。2005年度入賞論文集は、こちら。2006年度入賞論文集は、こちら。

　理工系です。

　他大学の環境情報学部・学科は、環境系や社会学系で文理融合を特徴としています。本学科は理工系の学科です。このため、本学科の名称は環境・情報科学科ですが、他大学の環境情報学部・学科とは内容が大きく異なります。

　(1)環境問題に強いシステムエンジニア、(2)情報に関する知識を持ち、かつ環境問題などに数理的アプローチのできるエンジニア、(3)環境問題および情報技術にも知識を持つ生命科学技術者、(4)材料化学に関する高度な知識や技術と基本的な情報技術を習得した技術者、(5)情報技術に強い、生活環境および自然環境の計測エンジニア、を育成しようとしています。また、大学院に進学した場合、各分野の研究者にもなれるよう教育しています。

　担任をはじめ、各教員が親身に相談にのってくれます。先輩の話も参考にしているようです。

　1回生の後期試験の前に、希望する主専攻を第3希望まで提出していただきます。全主専攻について、第1希望の人数が各主専攻の受け入れ人数の範囲に入れば、全員が2回生の4月に第1希望に仮配属されます。

　応用数学主専攻は3人、それ以外の主専攻は5～7人（入学者数によります)が受け入れ人数の上限です。入学後のガイダンス時に説明します。

　当該主専攻の必修科目と選択必修科目についての、1回生の前期・後期試験での合計点をもとに仮配属を決定します。成績が上位の者から仮配属されていきます。

　これまで毎年2名以下の学生が第2希望、第3希望の主専攻に仮配属されています。

　2回生の4月に仮配属された主専攻から他の主専攻へ移ることを希望しなければ、仮配属されている主専攻に3回生の前期に本配属されます。

　2回生の後期試験の前に転主専攻の希望調査を行います。転主専攻を希望する場合は、指定科目の成績などをもとに転主専攻の可否が決定されます。指定科目は、学部共通必修科目、学科共通必修科目、学科基礎科目及び仮配属されている主専攻と移ることを希望している主専攻とで共通する専門教育科目です。成績の条件は、指定科目の1回生前期から2回生後期までの定期試験の合計点が、この2つの主専攻に仮配属されている学生の平均点以上であることです。この成績の条件を満たし、かつ、受け入れ側の主専攻が受け入れ可能であれば、3回生の前期に転主専攻してもらいます。

　例年2人以下です。

　3回生の前期終了時点で単位の条件を満たしていれば、3回生の後期に研究室に配属され、卒業研究に着手します。

　3回生前期の成績が確定した時点において、所定の単位（後日公開）を修得していれば、卒業研究に着手できます。卒業研究を行う研究室は、情報環境学主専攻に配属されている場合、情報伝達システム学研究室または知能情報システム学研究室。応用生物学主専攻に配属されている場合、植物分子生理学研究室または細胞動態学研究室。材料設計学主専攻に配属されている場合、高分子材料設計学研究室、計算化学研究室または材料化学研究室。環境計測学主専攻に配属されている場合、放射線計測学研究室または量子ビーム工学研究室。応用数学主専攻に本配属されている場合、応用数学研究室です。

　各主専攻に対応した副専攻に加えて、環境科学基礎副専攻があります。副専攻で指定した単位を修得すれば、その副専攻を修了したことを学位記等に記載します。

　5月の新入生合宿に、教員や上回生が参加します。毎年、大変盛況です。また、10月または11月にスポーツ大会が開催されます。

　退学と除籍をあわせて、各学年あたり概ね3名以下です。退学や除籍の理由は、他大学の受験など進路変更、バイトやクラブに時間を取られすぎた場合、に大別できます。

　学生と教員の距離が近く、比較的気楽に教員と話ができることでしょう。教員は各学生の状況をかなり把握できます。

　3割程度が女子学生です。

　多くはありませんが、学会発表した例はあります。

　入学した時点で、進学や就職の進路が明確な学生もいます。3回生の前期には、ほとんどの学生が進学か就職かの方針を決めています。3回生後期から就職活動を始め、活動途中で大学院進学に方針転換している学生も少しいます。

　進学約60％、就職約40％です。

　卒業生の多くは、情報・通信業、製造業（電気機器、化学、医薬品、食料品）、金融保険業、教員、官公庁などに就職しています。

　アークレイ、伊藤園、伊藤忠テクノソリューションズ、NTTデータ、カネカ、亀田製菓、関西アーバン銀行、キャノンシステムアンドサポート、京都銀行、京都信用金庫、サクラクレパス、滋賀銀行、資生堂、積水ハウス、ソフトバンク、大王製紙、大気社、大日本印刷、中外製薬、東芝、日東電工、東洋紡、日産自動車、日新イオン機器、白鶴酒造、バイエル薬品、パナソニック、日立製作所、日立マクセル、富士通、村田機械、メルシャン、ヤマハ、楽天、ローム、ワークスアプリケーションズ、芦屋市、大阪大学基礎工学部、大阪府警、京都市、京都大学フィールド科学教育センター、京都府、京都府警、国税庁、日本食品分析センター、東京都、バイオカレッジ京都　などです。ここでは、大学院修士卒での就職先を含めて記載しています。

　技術系の公務員を志望する場合、本学科での専門教育科目の勉強が公務員試験対策にもなります。行政職など文系の公務員を目指す場合には、本学科での専門教育科目の勉強は公務員試験対策にはほとんどなりません。

　学外講師による就職セミナー、会社見学会、就職体験報告会などを開催しています。学校推薦や教授推薦についても適時紹介しています。

　自由応募が9割程度、学校推薦や教授推薦が1割程度です。

　本学の大学院が約70％、その他の大学院および研究科で約30％です。その他の進学先の大学院および研究科は、京都大学大学院、大阪大学大学院、名古屋大学大学院、東京工業大学大学院、神戸大学大学院、奈良先端科学技術大学院大学大学院、岐阜大学大学院、大阪府立大学大学院です。